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事実

X1・X2（原告=反訴被告・控訴人）はいずれも日本法人である。Y（被告=反訴原告・被控訴人）及びBは、アメリカ在住でスケートボーダー兼アーティストとして活動する者である。C社は、設立前の1999年にYとの間で雇用契約を締結し、2000年にY及びその妻（2004年離婚）により設立されたネバダ州法人である。上記雇用契約によれば、Yは、C社のエグゼクティブ・プロデューサーとして、C社のウェブサイト・アートワーク、出版、映画、スポーツ活動等のためのコンテンツ開発及び制作にかかるサービスを提供し、対価として報酬を得ることになっていた。なおC社は、2008年に解散決議、年次申告の懈怠により2012年に永久失効した。¶001