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売主X（本訴原告＝反訴被告・被控訴人・被上告人）は、買主Y（本訴被告＝反訴原告・控訴人・上告人）に対して、立木の未払残代金の支払いを求める訴えを提起した。Yは、立木の数量がXの保証よりも大幅に下回ることを理由としてXの請求棄却を求めるとともに、すでに支払った代金の一部の返還を求める反訴を提起した。第1審（京都地舞鶴支判昭和38・12・20民集〔参〕22巻3号711頁）は、Xの数量保証の存在を否定してXの請求を認容し、Yの反訴を棄却したため、Yが控訴した。控訴審において、Yは新たに、自己の買受けの意思表示の重要な部分に錯誤があるため、本件売買契約は無効であるか、または本件売買契約はXの詐欺によるものであるから、本件買受けの意思表示は取り消された旨の抗弁を主張した。これらに対して、Xは口頭弁論に終始出席せず、準備書面も一切提出しなかった。原審（大阪高判昭和42・8・22前掲民集〔参〕718頁）は、Yの抗弁を排斥して基本的には第一審判決を維持したため、Yは本件売買契約の錯誤無効または詐欺取消しについてXの擬制自白が成立しているとして上告した。これに対して、最高裁は次のように判示して上告を棄却した。
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