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事実の概要

X（原告・被控訴人・被上告人）は、Y（被告・控訴人・上告人）に対する債務の担保のため、大正14年、自己の所有する土地（一）の一部とXとZ（参加人・被控訴人・被上告人）の子である訴外A所有の土地（二）（三）について抵当権を設定し、登記を経由した。その後、昭和4年に土地（一）について抵当権設定登記の抹消登記がなされ、改めて土地（一）の全部についてYへの所有権移転登記がなされた。土地（二）（三）は、昭和19年にAが死亡したため、相続によりXおよびZの共有となった。¶001