FONT SIZE
S
M
L

事実の概要

Aは、帆船盛徳丸（甲）の建造を1923年にBに注文し、Bはこれを完成させたためAに対し請負代金債権（債権1）を有し、また、BはAへの貸付金債権（債権2）も別途有した。CおよびY株式会社（被告・被控訴人・被上告人）はいずれも、甲の建造に必要な資材を供給し、Aに対しその代金債権（それぞれ債権3、債権4）を有した。¶001

甲を用いて漁業を営むことを目的とする組合（本件組合）の創立が計画され、その組織が1924年夏頃に完成した。BおよびCは当初から本件組合の組合員であった。このころ、甲は本件組合の所有に移されたが、組合には法人格がないので、登記上、A・B・D 3名（いずれも本件組合の理事であったようである）の所有とされた。¶002