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事実の概要

（1）

Aは自己所有の本件土地につき、昭和28年、Y1（被告=反訴原告・被控訴人・被上告人）との間で、建物所有の目的・期間20年とする地上建物賃貸禁止特約付きの地上権設定契約（以下、「本件契約」という）を締結した。Aは昭和32年に死亡し、X1～X3（原告=反訴被告・控訴人・上告人）が相続して本件土地および本件契約上の地位を承継した。¶001

（2）

Y1は本件土地上に木造瓦葺2階建居宅兼店舗である本件建物を建設・所有し、本件建物の一部をY2およびY3（いずれも被告=反訴原告・被控訴人・被上告人）に賃貸した。Y1の妻とY2・Y3は、本件建物の階下部分を区切ってそれぞれ古物商を営んでいる。¶002